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瓦屋根標準設計・施工ガイドライン

高品質な瓦と優れた施工方法。この二つが揃ってはじめて、安心・快適な瓦屋根ができあがります。 全瓦連では、最新の実験データに基づいた「ガイドライン工法」を推奨。 そのメリットは、従来の施工法に比べて耐震性・耐風性が飛躍的にアップしたことです。 今回の耐震実験では、阪神・淡路大震災や発生が危惧される東海大地震クラスの揺れにも耐えることが証明されました。

ガイドライン工法とは 耐震性の証明


「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」の目的
  1. 粘土瓦及び厚形スレート施工工事の設計及び施工を行う人を対象とする。
  2. 法令に準拠して、風圧力や地震力に対し屋根ふき材の緊結等に必要な構造性能を明らかとする。
  3. 屋根ふき材の緊結等に必要な構造性能を確認するための標準試験方法を示す。
  4. 法令の仕様規定に対応した標準施工方法(法令の仕様規定より優れた構造性能を有する方法)を例示するとともに、標準試験方法で確認された構造性能を示す。
  5. 法令の構造計算規定への対応方法を示す。
  6. その他、耐久性能・防水性能等についての設計・施工法のキーポイントを設計者・施工者に理解、知らしめる。
瓦屋根標準設計・施工ガイドライン
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ガイドライン工法なら
“地震の巣”と呼ばれる日本列島の現状
太平洋プレートとフィリピン海プレートがぶつかり合う日本列島。 私たちはまさに、“地震の巣”の上に暮らしているといっても過言ではありません。 いつ、どこで起こるか分からない巨大地震に備えるため、瓦屋根もより安全性の高い方法で施工する必要があります。
 
阪神・淡路大震災クラスの揺れに耐える。
「ガイドライン工法」は、巨大地震(震度7)にも耐える耐震工法です。 一般の木造建築の場合、地震時にもっとも揺れの影響を受けやすいのが屋根の一番上の棟部分。 こうした部分ごとの耐震実験や実物大の家屋による振動実験の結果を受け、 巨大地震の揺れにも対応できる工法としてまとめられたのが「ガイドライン工法」です。
※直下型地震では、局地的に阪神淡路大震災の数倍の加速度が確認されることがあります。
※「ガイドライン工法」は今回の実験こより、屋根の上の応答加速度1314ガルに耐えることが実証されました。
 
“地震大国”日本にかかせない先進の耐震工法。
私たち瓦業界は、地震大国・日本に欠かせない耐震工法の開発にむけて長年努力を重ねてきました。 以来、多くの実験・研究を繰り返し、確立されたのが「ガイドライン工法」です。 全瓦連では、この画期的な耐震工法の全国的な普及をめざしています。
 
発生が危惧される「東海大地震」も想定。
今後発生が危惧されている「東海大地震」の予想波でも耐震実験を実施。 全瓦連では「ガイドライン工法」の現状に満足することなく、つねに未来を見据えた安心・安全を追求し続けています。


ガイドライン工法なら
台風にも安心。強風が吹いても、瓦はズレない、飛ばない。
平成12年、建設省(当時)は全国の自治体ごとに「基準風速」を決め、大型台風下の強風でも瓦が飛ばされない工事を実施するよう指示しました。 この「基準風速」に従って、安全な瓦屋根づくりの標準施工方法を示したのが「ガイドライン工法」です。
 
瓦表面に当たる風だけではなく、巻き上げる風圧にも強さを発揮。
瓦屋根の強風対策でもっとも大切なこと。それは風が通り過ぎるときに生じる「瓦を巻き上げるカ(内圧)」です。 「ガイドライン工法」では、風が瓦屋根の表面に当たったときの外圧と、持ち上げようとする内圧を緻密に計算して施工します。
 
新幹線(250km/h)並みの強風が屋根を直撃! ガイドライン工法は、そんな激しい台風も想定しています。
日本でもっとも風の強い「基準風速46m」地域は、沖縄県と南西諸島の一部だけ。 40mのレッドゾーンには高知県、鹿児島県がリストアップされています。 昨今の台風襲来回数の多さを考えると、基準風速が低いからといって油断は禁物です。
基準風速の分布

耐震性の証明
 
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